◇年次大会報告

第四十九回(平成二十七年度)
軍事史学会年次大会及び 国際シンポジウム報告

日時 平成二十七年八月一日(土)・二日(日)
場所 笹川記念会館


大会会場

個人研究発表

個人研究発表

総会

総会(会長挨拶)

阿南高橋学術奨励賞を授章した笠原孝太会員

座談会

懇親会

懇親会に於ける小菅理事の日本舞踊
 今年度は、記念すべき軍事史学会創立五〇周年の年にあたるため、東京都内笹川記念会館において、「総力戦と冷戦―二〇世紀の戦争―」を共通テーマとして、八月一日に創立五〇周年記念年次大会、八月二日に国際シンポジウムを実施しました。創立五〇周年記念年次大会の参加者は一八八名に及び同日夕刻に開催された創立五〇周年記念年パーティも九九名の参加を得ました。翌日の国際シンポジウムにも一五二名の参加がありました。
 八月一日は、九時四十分から個人研究発表がおこなわれ、共通論題二セッション、自由論題二セッション、合計一〇名が研究成果を報告しました。各セッションの報告者と司会者は、次の通りです。

共通論題
部会①パネルディスカッション「総力戦と冷戦における経済の役割」 司会:庄司潤一郎(防衛研究所)
問題提起:組織者 荒川憲一(東京国際大学)
「総力戦における経済の役割―戦時財政や金融政策の視点から―」 小野圭司(防衛研究所)
「冷戦における経済の役割―米国同盟網の経済力の位置づけという視点から―」 高橋和宏(防衛大学校)
「コメントと討論」 牧野邦昭(摂南大学)
部会②「総力戦と冷戦」司会:河野仁(防衛大学校)
「総力戦の嚆矢としての張鼓峯事件」
笠原孝太(日本大学)
「昭和戦前期の政戦両略一体論の系譜―高嶋辰彦を中心に―」 玉木寛輝(慶應義塾大学)
「イギリスの世界的役割と冷戦」
篠㟢正郎(航空自衛隊幹部候補生学校)
自由論題
部会③ 司会:淺川道夫(日本大学)
「関東大水害と海軍の対応―陸海軍の比較を中心に―」 吉田律人(横浜開港資料館)
「楊杰による五団制の構想とその意義について」
細井和彦(鈴鹿大学)
「日露戦争の戦訓と欧州の見解」
小数賀良二(防衛大学校)
部会④「日本海軍を巡って」
司会兼討論者:相澤淳(防衛研究所)
「軍令部権限拡大問題と海軍省の対応」
太田久元(立教大学)
「藤森清一朗海軍少将と海洋政策研究所」
小磯隆広(明治大学)
「コメントと討論」 相澤淳(防衛研究所)

 昼食・休憩をはさんで、十三時十分から総会が開かれ、黒沢文貴会長の挨拶の後、中曽根康弘特別顧問、ピエト・カンフィス国際軍事史学会会長、宇都隆史参議院議員の祝辞が披露されました。続いて左記の議案について審議と報告がおこなわれ、いずれも異議なく承認されました。

 平成二十六年度事業報告及び収支決算、会計監査報告
 平成二十七年度事業計画及び収支予算

 次いで、阿南高橋学術奨励賞の選考経過の発表と表彰がおこなわれました。喜多義人編集委員長から阿南高橋学術奨励賞の選考経過について報告があり、笠原孝太会員の「ソ連外交文書からみた張鼓峯事件」が優秀論文として認められ、黒沢文貴会長から賞状・楯・副賞が贈られました。
 十四時十分から、「軍事史学会の歴史を回顧して」を議題に、高橋久志前会長の司会により、伊藤隆、永江太郎、波多野澄雄、原剛、平間洋一の各氏による座談会がおこなわれました。

 八月二日は、午前九時から国際会議場において、庄司潤一郎副会長の総合司会による国際シンポジウムが開かれ、先ず黒沢文貴会長の挨拶があり、次いで波多野澄雄副会長による趣旨説明がありました。九時三十分からアーサー・ウォルドロン教授(ペンシルバニア大学)、次いで戸部良一教授(帝京大学)が基調講演をおこないました。
 昼食・休憩をはさんで、十三時からパネルがおこなわれました。
 パネル①では、「総力戦(両大戦)」を議題に、パネリストとしてヘドリー・ウィルモット教授(グリニッジ大学)、次いで等松春夫教授(防衛大学校)が発表をおこないました。
 パネル②では、「冷戦」を議題に、パネリストとして朴泰均教授(ソウル大学)、次いで赤木完爾教授(慶應義塾大学)が発表をおこないました。
 十五時二十分からは、波多野澄雄副会長の司会により、中西寛教授(京都大学)、アーサー・ウォルドロン教授、ヘドリー・ウィルモット教授、朴泰均教授、戸部良一教授、赤木完爾教授、等松春夫教授の各氏による総合討議がおこなわれました。
 最後に影山好一郎副会長が閉会の辞を述べ、軍事史学会創立五〇周年記念年次大会及び国際シンポジウムは無事閉幕しました。
 今回の軍事史学会創立五〇周年記念年次大会及び国際シンポジウムの開催にあたっては、一年に渡る計画段階から様々な方々のお世話になりました。とりわけ、笹川平和財団には、国際シンポジウム開催の趣旨を理解され、助成をしていただいたことに感謝します。

(文責:事務局)

国際シンポジウム
 

 

 

 

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